全サービス、オンライン相談が可能です
平井FP事務所はコロナ以前から
北は北海道から南は沖縄まで遠方のお客様向けに
オンラインコンサルタントを行っていますが
対面と同様のご満足をいただいております。
東京・九段下での対面相談のほか
すべてのサービスにおいて
ZOOMによるオンライン相談も可能です。
ご都合の宜しい方をお選びください。
【メニュー①】初回お試しクイック相談(90分)
価格
初回限定
16,500円(消費税込)
家計に関するあらゆる相談をお伺いいたします。
これから借りる予定の住宅ローンや現在返済中の住宅ローンの見直し、住宅や投資用物件の購入、住み替え、不動産の有効活用、相続対策、資産運用などについてお問い合わせください。ご家庭の不動産とお金に関するあらゆるご相談を承ります。
【メニュー②】住宅予算クイック診断(90分)
価格
16,500円(消費税込)
住宅購入を検討されているお客様向けに適正な住居費予算をクイック診断します。90分間という短時間で一生涯の収支をマクロでとらえ、生活費・教育費・老後資金などをしっかり確保したうえで妥当な予算を導き出します。住宅相談・家計診断の経験が豊富な当事務所のノウハウを凝縮したメニューで、住宅購入申込をする段階でお急ぎの方、まずは大まかな住宅予算の考え方を知りたいという方にご好評いただいております。
詳細はこちら⇒住宅予算クイック診断(90分)【メニュー③】キャッシュフロー表作成・家計診断・改善策のご提案
価格
110,000円(消費税込)
住宅購入後の年間収支や貯蓄残高の推移を100歳までのキャッシュフロー表で確認し、一生涯お金で困ることがないよう強固な家計へ変えていく精度の高い診断方法です。「住宅ローンを完済するまでの計画をきちんと立てたい」「退職金・年金の見込額を試算した上で定年までに蓄える必要がある老後資金の金額を知りたい」「保険の見直し、資産形成の仕方、節税対策など、家計全般を総合的に点検してもらいたい」といった方向けです。専業FPならではの提案力を誇る当事務所の人気メニューです。
詳細はこちら⇒キャッシュフロー表作成・適正予算診断&家計改善策のご提案【メニュー④】ベストなローンの借り方・返し方のご提案(メニュー③含む)
価格
150,000円(消費税込)
お客様の家計やライフプラン・働き方にあったベストなローンの借り方・返し方をご提案します。金利、諸費用、ローンセット保険を比較する他、ホームページ上では分かりづらい金融機関ごとの融資条件や返済ルールの違い、審査対策などをお伝えします。プラン③のキャッシュフロー提案を一緒に行うことで、長期的・多角的な目線で効率的な借り方や最終返済までの無理のない返し方をご提案することが可能となります。キャッシュフロー表提案と並ぶ平井FP事務所の看板メニューです。
詳細はこちら⇒ベストなローンの借り方・返し方のご提案【メニュー⑤】住宅購入トータルサポートサービス(メニュー③④含む)
価格
300,000円(消費税込)
適正予算診断から物件選び・住宅購入時の注意点、住宅ローン・火災保険の選定、入居後の確定申告まで、お住まい探しを全面的にサポートさせていただきます。
大切なお住まい探しで失敗をしたくない、自分達のライフプランと家計に合った最善の方法を事前にしっかり学びたいという方、資金調達や権利関係など複雑な状況にある方、資金に関して専門的な相談ができる相手がいないという方に選ばれているメニューです
詳細はこちら⇒住宅購入トータルサポートサービスの流れ 【メニュー⑥】特殊ケースの住宅ローン借入・借換実行支援
価格
15万円~融資額×1%(最高)
定年退職後で就労収入がない、会社の財務諸表に不安がある経営者、創業間もない個人事業主、借地案件、自宅の建て替えで仲介会社が不在、離婚後の住宅ローン、親族間売買など、住宅ローンの借り入れ・借り換えでお困りの方はご相談ください。2社の金融機関で融資業務を行っていた住宅ローン専門家が審査における懸念点を改善し、融資実行の支援を行います。また、独立系FPとして、税金・相続・今後のライフプランなどあらゆる方面の潜在的な問題を総合的に検証し、クライアントにとってベストなプランを比較提案してまいります。難易度やコンサルタントにかかる時間によってお見積もりいたします。
【メニュー⑦】投資用不動産・賃貸併用住宅 事業計画診断・改善策のご提案(メニュー③含む)
価格
150,000円~(消費税込)
投資用不動産や賃貸併用住宅など賃貸事業の「キャッシュフロー表」や「経費計上後の不動産所得と税金」のシミュレーションを行います。不動産会社・ハウスメーカーから提案された事業計画書があればチェックをし、改善が必要であれば改善策のご提案をいたします。
家計のキャッシュフロー診断も併せて行い、不動産所得と給与収入・年金収入などを合算し、トータルで発生する税金の額を試算します。賃貸事業を行うことで家計に及ぼす影響を約30年後まで数字で可視化できるのが専業FP事務所ならでは提案となります。
※投資用不動産1件当たりの費用です。保有されている不動産の件数によって別途お見積もりをさせていただきます。
【メニュー⑧】その他のご相談
価格
お見積りにより
その他、土地活用、資産運用、相続対策など、不動産とお金に関するお悩みについて、まずはお問い合わせください。不動産とお金に関するお悩みはご家庭ごとにまちまちですので、オーダーメイドのご提案をさせていただきます。